超高速開発

超高速開発ツールを6つのポイントで比較

従来の開発環境を一新し、ノンコーディングやテスト工程の自動化により大幅な工数削減を実現する超高速開発ツールは、近年認知度が急上昇しているソリューションです。
システム開発に携わる方なら、一度くらいは利用を検討したことがあるのではないでしょうか?

開発工数を削減することで得られるメリットは多く非常に魅力的なツールでもありますが、なかなか導入が進まないという実情があります。

これには、以下のようないくつかの理由が挙げられます。

  • フルスクラッチでしか成功経験がない
  • フルスクラッチで若手社員を教育したい
  • 超高速開発ツール導入のノウハウがない

大方このような理由で導入を躊躇している企業がほとんどです。
そして今回は3つの理由のうちの3番目である「超高速開発ツール導入のノウハウがない」にフォーカスしていきたいと思います。

超高速開発ツールを導入する際の具体的なポイントとは何か?全6つのポイントに分けて解説していきます。

超高速開発ツールのおさらい

超高速開発ツールについて簡単におさらいしておくと、そもそもはノンコーディング(プログラム自動生成)などを用いて開発期間を短縮する“超高速開発”という概念を具現化したものです。

製品により特徴は異なりますが、主にノンコーディング、テスト工程自動化、GUIベースによるプログラムの属人化排除などなど、これまでの開発環境を一新するような機能が数多く提供されています。

また、これに付随したメリットなども多く享受できるため、現在多くの企業から注目が集まるソリューションです。

直近のトピックで言えば、今年1月にみずほ銀行グループ(みずほ銀行・みずほコーポレート銀行・みずほ信託銀行)が3,000億円の開発費をかけ勘定系システムを統合するというプロジェクトで超高速開発ツールが一部採用されています。
日経BP参照:http://itpro.nikkeibp.co.jp/atclact/active/15/121700150/121700001/

このプロジェクトには各業界から注目が集まっており、開発成果云々では超高速開発ツールのニーズが急上昇する可能性があります。

超高速開発ツールの詳細やメリットのなどはこちらで解説していますので、参考にしてみてください。

ポイント1.現状課題の把握と目的の明確化

ソリューション導入の第一歩と言えば、やはり現状課題をきちんと把握することと導入目的を明確にすることです。

そもそもなぜ超高速開発ツールが必要なのか?
「開発工数を削減したいから」という声が多く聞こえそうですが、これは現状課題を把握した上での目的ではなく、世間で叫ばれている超高速開発ツールのメリットをそのまま目的にしているように感じます。
言い換えれば「なんとなく良さそうだから」という言葉にも取れますね。

これは明確な目的ではありません。そもそもソリューションの導入というものは、必ず課題を先行しているものです。
“現状課題→解決したい→ソリューションの導入”このような流れが自然であり、課題があるからこそ目的が明確化します。

皆さんの開発環境が抱えている現状課題とは何でしょうか?

「プログラムが属人化してナレッジ共有ができていない」
「アジャイル型開発にシフトしたが、大した工数削減には繋がっていない」
「工数が複雑化しているため、業務設計や評価が適切に行えていない」

このように、各企業により抱える課題は様々であり、まずはこれらをきちんと把握することが大切です。
現状課題を把握すれば目的は自然と明確化していきます。

ポイント2.KGI/KPIの設定

目的を明確化したら忘れてはいけないのがKGI(※1)/KPI(※2)の設定です。
KGI/KPIは主に経営戦略やマーケティングの分野で用いられる評価指標ですが、新たなソリューション導入においても設定することをおすすめします。
理由は3つ、「課題を絞り込むことができる」「目標を共有することでチームが最適化される」「正しく効果測定を行うため」です。

KGIは最終的な目標を、KPIはその中間ポイントとなる評価指標を設定するわけですが、大切なのは具体的な数字と期間を持って設定すること。
例えば、“導入後3ヵ月で超高速開発ツールを現場に馴染ませ、全体的な工数を20%削減する“などです。

いかがでしょう?こうして目標を持つことで、単にソリューションに頼るのではなく導入後の課題が見えてきます。
そしてこの目標に対しKPI(評価指標)を設定していきましょう。

“1ヵ月で操作に関する教育を完了“、“2ヵ月でテスト運用を完了”などなど、中間となる評価指標を設定することで目標への進捗度を明確にできます。

※1:KGIとは「Key Goal Indicator」の略であり、日本語では「重要目標達成指標」。
※2:KPIとは「Key Performance Indicator」の略であり、日本語では「重要業績評価指標」。

ポイント3.導入形態の検討

超高速ツールの導入形態はオンプレミスとクラウドの2種類があり、最近ではクラウド対応のソリューションが多く提供されています。

現在サーバ環境に余裕のある企業であればオンプレミスでもいいのでしょうが、そうでなければやはりクラウドがおすすめです。
ちなみにODIPでは、国内外の先進企業が採用しているパブリッククラウドIBM SoftLayer上で稼働させることができます。

ただ、エンジニアリソースや開発環境の関係などで何が最適化は異なるので、十二分に検討した上で判断しましょう。

ポイント4.製品機能の比較

製品機能の比較に関しては、できるだけ多くの超高速開発ツールを比較することが大切です。
まずは自社要件に適したソリューションを絞り込みましょう。

注意してほしいのは“多機能”で選ばないことです。
多機能だからと言って自社要件から外れた機能を多く揃えているソリューションでは、ほとんどのケースで持て余してしまいます。
使用していない機能があるということは、投資対効果を得られていないことと同義なので注意してください。

また、製品比較の際に多くの企業がぶち当たる壁が、製品が横並びになり比較が難しくなるということです。
これはネット上の情報だけで比較をしていることが原因なので、ベンダーのセミナーやイベントなどに積極的に参加したり、直接コンタクトを取ることで表面上の機能だけでは見えない比較が可能になります。

ポイント5.製品価格を比較

超高速開発ツールと聞くと高価ソリューションのように聞こえますが、製品によって価格は実にピンキリです。
数十万円で導入出来るものもあれば、数百、数千万の導入費がかかるものもあります。

製品価格の比較で大切なのは、低価格だけで選定しないことです。
「多機能で決めないこと」同様に表面上の価格だけで判断すると、適切なソリューション選定が叶わなくなります。

大切なのは、価格に対しどれくらいの改善が見込めるかという投資対効果です。

「このソリューションで自社課題はどれくらい解決できるか?」
「基本機能に加え提供されているベネフィットは何か?」

など、“各製品を分析する”という視点を持つことで投資対効果を測定することができます。
もちろん、完璧な数字を出す必要はありません。

この辺りは自社の分析だけで判断するのではなくベンダーの率直な意見を聞いたり、導入ユーザーの生の声を聞くなどした上で評価しましょう。

ポイント6.ベンダーのサポートを比較

ほとんどのユーザー企業で超高速開発ツールに関するノウハウが積み上げれていないため、ベンダーサポートは必ず重視してください。
特に、ベンダーのエンジニアと直接コンタクトが取れるかどうかは非常に重要です。

製品に対する疑問やトラブルが発生した際は、対処の迅速性が開発にそのまま影響します。
そのためベンダーのエンジニアに最短でコンタクトを取れなければ、その分開発に遅延が発生します。

特に、大手が提供するソリューションではサポートセンターを設けていることからエンジニアにコンタクトが取りづらいという傾向にあるので注意が必要です。

また、バージョンアップへの対応などもきちんと視野に入れておきましょう。
サポートに関しては各製品により条件などが大きく異なるので、事前の確認を怠らないでください。

まとめ

改めて超高速開発ツールの比較ポイントをまとめておきます。

  1. 現状課題をきちんと把握し、目的を明確にしておくこと
  2. KGI/KPIの設定で導入効果を測定できる体制を整える
  3. オンプレミスかクラウドか、現状のリソースや開発環境を踏まえて考える
  4. “多機能”で選ぶのではなく要件に適したソリューションを選択する
  5. “低価格”で選ぶのではなく投資対効果を算出した上で選択する
  6. ベンダーサポートを重視し、各製品のサポート条件を予め確認する

JUAS(日本情報システム・ユーザー協会)とICT経営パートナーズの調査によると、現在国内で提供されている超高速開発ツールは40種類近く存在します。
まだまだ若い市場であるため、その他のソリューションと比較すると製品数はそう多くはありません。
しかし、だからと言って選定と導入が簡単なわけではありません。

比較的高価なソリューションだからこそ簡単にはリプレースできません。
導入すれば数年間は利用し続けるのが当たり前であり、選定ミスは致命的です。
ですので、手間を惜しまず徹底的に比較することが導入成功への秘訣となります。

また、解説中にもありましたが「超高速開発ツールを導入すれば工数は簡単に削減する」と考えるのは危険です。
あくまで開発を支援するためのソリューションであり、開発工数を全て自動化するためのものではありません。
この辺りの認識が導入効果に大きく影響するでしょう。

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